中東危機

ウクライナ侵攻

気候変動

日本

アジア

イギリス

アメリカ

読み物

ホーム

ビデオ

観る

ニュースTV

Japanese

アメリカのトランプ大統領によるソーシャルメディアの使用は、今年に入ってさらに活発になっている。投稿頻度が最も高かった日や、投稿が最も集中する時間帯はいつなのか。どのようなコンテンツを共有しているのか。BBCのロズ・アトキンス分析担当編集長が説明する。

【分析】 トランプ氏とSNS、数千件の投稿から分かること

健康に関する助言を求めて生成AIチャットボットを使う人が増えている中、研究者らは、こうしたチャットボットの強みと弱みの解明に取りかかっている。

【解説】AIチャットボットに健康相談、本当に信用していいのか

米グーグルは13日、新たなスパムポリシーを発表した。ユーザーがブラウザの「戻る」ボタンを押しても前のページに戻れないようにする、「戻るボタンの乗っ取り」を取り締まるという。

ブラウザの「戻る」ボタンの乗っ取り、米グーグルが取り締まりへ　サイトに罰

イギリスのジョン・ヒーリー国防相は9日、ロシアの潜水艦3隻が、イギリス北方海域でケーブルやパイプラインをめぐる「秘密裏」の作戦を実施していたと発表した。ヒーリー国防相は、ロシアによる「悪意ある」活動を抑止するため、イギリス海軍の艦艇と航空機を展開したと説明した。イギリスは、データとエネルギーの供給を海底ケーブルとパイプラインに依存している。


ロシアの潜水艇が英海域の海底ケーブルやパイプラインに作戦、英国防相が警告

ギリシャは8日、15歳未満の若者によるソーシャルメディアへのアクセスを禁止する計画を発表した。ミツォタキス首相はこの措置の目的について、若者の間での不安感や睡眠障害の増加、およびソーシャルメディアの「依存性の高い設計」に対応することだと説明した。

ギリシャ、15歳未満のSNS利用を禁止へ　EU全体での規制も要請

子どものころにソーシャルメディアに依存するようになったとして、アメリカで若い女性がSNS企業メタとユーチューブの運営会社を相手に損害賠償を求める裁判を起こした。審理していたロサンゼルスの州裁判所の陪審団は25日、原告勝訴という前例のない評決を出した。アメリカでは各地の裁判所で同様の訴訟が数百件係争中のため、今回の評決が影響する可能性がある。

メタとユーチューブ、依存症めぐる裁判で過失責任認められる　賠償命じる評決

イギリスの10代の若者数百人の家庭において、ソーシャルメディアの利用禁止、デジタル機器の夜間利用制限、アプリの利用時間制限の実証試験が進められる。そうした規制がどのような影響をもたらすかをみる。

ソーシャルメディア禁止やデジタル機器の制限、10代の300人で実証試験　イギリス

オーストラリアでは2025年12月10日、16歳未満のソーシャルメディアの利用を禁止する法律が世界で初めて施行された。BBCは、施行から3カ月が経過した同法について、オーストラリアの10代の若者たちに話を聞いた。

豪州の16歳未満に対するSNS禁止措置、効果は？　施行から3カ月で生徒に聞く

米実業家イーロン・マスク氏が所有する衛星通信サービス「スターリンク」はこのほど、ロシア軍のアクセスを拒否した。この判断が、ウクライナとの戦争の前線でロシア側の進軍を鈍らせ、ロシア兵に混乱をもたらしている一方、防衛するウクライナ側に有利に働いていることを示す証拠が積み上がっている。

【解説】 スターリンクがロシア軍のアクセスを遮断、ウクライナは戦場で優位になるのか

ロシアは12日、米メタが運営するメッセージアプリ「ワッツアップ」の遮断を命じた。ワッツアップは前日、ロシア政府が同国内でワッツアップを「完全に遮断しようとしている」と発表していた。クレムリン（ロシア大統領府）は複数のメッセージアプリに関して規制強化を進めている。

ロシア、「ワッツアップ」を遮断　メッセージアプリの規制強める

フランス国民議会（下院）は27日、15歳未満のソーシャルメディアへのアクセスを禁止する法案を可決した。マクロン大統領は「大きな一歩」だと述べた。成立した場合、15歳未満の若者たちは、インスタグラムやTikTok、スナップチャットといったサービスを利用できなくなる。法案は今後、上院である元老院に送られる。

仏下院、15歳未満のSNS利用を制限する法案を可決　マクロン大統領「大きな一歩」

カンボジアは7日、人身売買された人々に強制的に金をだまし取らせるという、大規模な国際暗号通貨詐欺の首謀者とされる富豪の実業家を、中国に移送したと発表した。

カンボジア、国際オンライン詐欺の首謀者とされる人物を中国に移送

フランスのマクロン大統領（48）の妻ブリジット氏（72）を標的とした「サイバーブリング」（インターネット上でのいじめ）をめぐる裁判で、パリの裁判所は5日、10人に有罪判決を言い渡した。

マクロン仏大統領夫人に対するネットいじめ、10人に有罪判決　パリ裁判所

イギリスで5日、子どもの肥満対策の一環として、ジャンクフードの広告をオンライン上で全面的に禁止する措置が施行された。テレビでの放送も制限される。

ジャンクフード広告を禁止する措置、イギリスで施行

ソーシャルメディア「X」を所有する米実業家イーロン・マスク氏が率いる人工知能（AI）企業xAIの対話型生成AI「Grok」に、自分の写真から着衣を消された女性が、自分の「人間性を奪われ、性的ステレオタイプに落とし込まれたと感じる」とBBCに話した。

マスク氏のAI「Grok」に服をデジタルで消された……「人間性を奪われた」と被害女性

オーストラリアで10日、16歳未満のソーシャルメディアの利用を禁止する法律が世界で初めて施行された。ティーンエイジャーの多くは、同日からアカウントが使えなくなった。

16歳未満のSNS禁止法、オーストラリアで施行　世界初

「子どもに似た外見」のセックスドールの製造をめぐり非難を受けていた中国の工場がこのほど、地元当局の調査対象となり、製造を即時停止するよう命じられた。

「子どものような姿」のセックスドール、中国の工場に製造停止を命令

インスタグラムなどを運営する米メタは、13～15歳と推定されるユーザーのアカウントの無効化を開始した。オーストラリアでは10日から、世界で初めて、子供に対するソーシャルメディア禁止措置が実施される。ソーシャルメディア企業は、16歳未満がアカウントを持つことを防ぐための「合理的な措置」を講じなければ、最大で4950万豪ドル（約50億円）の罰金に直面することになる。BBCのケイティ・ワトソン記者が、60秒で解説する。

豪のSNS禁止措置、60秒で解説　メタは16歳未満のアカウント無効化を開始

オックスフォード英語辞典を出版するオックスフォード大学出版局（OUP）はこのほど、2025年の「今年の単語」「レイジ・ベイト」（rage bait）をに選んだ。「レイジ・ベイト」は、インターネット上でのエンゲージメントを高めるために使われる操作的な手法を指す言葉で、OUPによると、過去12カ月でその使用頻度は3倍に増えている。

今年の単語は「レイジ・ベイト」に、英オックスフォード英語辞典　意図的に「炎上」狙うコンテンツの意味

ソーシャルメディアのX（旧ツイッター）はこのほど、ユーザーの位置情報を表示する新しい透明性機能を導入した。その結果、高いエンゲージメント（投稿への反応）を持つ複数のアカウントが、ユーザーをミスリードしているとして非難されている。

【検証】 アメリカ政治のアカウントの拠点がインドに……Xの位置情報機能で明らかになったこと

インスタグラムなどを運営する米メタは、オーストラリアの16歳未満を対象としたソーシャルメディア禁止措置の実施を前に、10代前半のユーザーにアカウント閉鎖の通知を開始した。禁止措置は12月10日に発効する予定で、メタが運営するインスタグラムやフェイスブック、スレッズだけでなく、TikTokやユーチューブ、X（旧ツイッター）、レディットなどにも影響する。

インスタやフェイスブック、16歳未満の豪ユーザーにアカウント閉鎖を通知　SNS禁止措置の施行を前に

「X」や「チャットGPT」などの有名サイトが18日、多くの人にとって利用できなくなった。大手インターネット・インフラ企業「クラウドフレア」に影響を及ぼした問題が原因。

XやチャットGPTが一時ダウン、クラウドフレアが障害について謝罪

フランス大統領の妻ブリジット・マクロン氏の娘は28日、パリの裁判所で、ブリジット氏に対する性差別的なインターネット上のいじめが、同氏の健康と生活環境に悪影響を及ぼしたと証言した。

マクロン仏大統領夫人の生活、ネットのいじめで「悪化した」　娘が裁判で証言

米アマゾンのクラウドサービス「アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）」で20日、大規模な障害が発生し、世界最大級のウェブサイトの多くが接続不能となった。アマゾンは同日夜、この障害を解消したと発表した。1000以上のアプリやウェブサイトが、AWSの中枢機能に発生した問題の影響を受けたという。